あなたは、「情報化社会」という言葉の本質的な意味を知っているだろうか?

Wikipediaによると、

情報化社会(じょうほうかしゃかい)、あるいは情報社会(じょうほうしゃかい)とは、情報が諸資源と同等の価値を有し、それらを中心として機能する社会のこと。また、そのような社会に変化していくことを情報化(じょうほうか)という。

とされている。

ここで重要なことは、「情報が諸資源と同等の価値を有し」の部分だ。
諸資源とは、原油、金、鉄といった自然から得られる物質のことだ。
情報がこれらと同等の価値を持つ、つまり情報が金になる社会だということだ。

情報化社会の代表的な情報伝達手段は、新聞・テレビ・ラジオといったマスメディアだった。

確かに、情報を握っているマスコミは大きな金を手にした。

それは過去のプロ野球団の親会社の変遷にも如実に表れている。

読売新聞・・・読売ジャイアンツ
中日新聞・・・中日ドラゴンズ
毎日新聞・・・毎日オリオンズ(現:千葉ロッテマリンズ)
産経新聞・・・サンケイスワローズ(現:ヤクルトスワローズ)
西日本新聞・・・西日本パイレーツ(現:西武ライオンズ)

但しこれは情報の発信者であるマスメディアから受信者へ向けての「一方通行」の情報配信だ。

1990年代にインターネットが世の中で実用化され、そこから双方向の情報配信ができるようになった。

それまでは受信専門だった受信者からマスメディアにフィードバックできるだけでなく、受信者が発信者になることも可能となったのだ。

しかも、マスメディアと違って発信を開始するためのコストは限りなくゼロに近く、スマホとネット回線さえあれば、その日から世界へ向けて発信できるようになったのだ!

おお、なんと革命的なことだろうか!

「言論の自由」によって世の中がどう変わったか?

「言論の自由」という言葉がある。
国際人権法で保護され世界人権宣言第19条、市民的及び政治的権利に関する国際規約(国際人権B規約、自由権規約)にも規定されており、日本では日本国憲法21条において「集会,結社及び言論,出版その他一切の表現の自由は,これを保障する」と定義されている。

つまり、そうなる前は言論の自由は無かったということなのだ。

全ては為政者の方針に従う必要があり、従わなければ処罰を受けたりすることもあった。

戦後、憲法改正により「言論の自由」が制定された。

戦後、マスメディアが急成長したのは、自由に発信をすることができるようになったからだといっても過言ではないだろう。

それまでは、情報の伝達網は国や軍隊といった組織を通じてなされていたものが、民間企業にも解放され、「読者」をなるべく多く獲得できた者が「勝者」となって君臨することができるようになったのだ。

そして、インターネットの登場によって、さらに大きな変革が生まれる。

「発信の自由」によって世の中がどう変わったか?

言論の自由が解禁となっても、自分の考えを世の中に発信しようとすれば、電波塔や印刷所など、莫大な設備を備える備える必要があった。つまり個人では発信したくてもとうてい太刀打ちできないということだ。

しかしインターネットの登場によって、さらには各種ソーシャルメディアの普及によって、個人も企業と肩を並べて世界中に発信することができるようになったのだ。

個人が何千、何万、何十万、何百万、何千万の人に一瞬にして情報を伝達することができるようになったのだ。

これがどれだけ凄いことなのか?
戦前の我々の先人の方々が現代にタイムスリップしたら、目を丸くして仰天するに違いない。

高度情報化社会から超情報化社会へ

コンピュータが出現したことにより登場した情報化社会では、情報の価値が物の価値と同等であるとされていた。

ところが、インターネットによって情報の価値が上がっていき、情報の価値が物の価値を上回る現象が次々に起きている。

例えば、「時価総額」という考え方だ。従来は企業の価値を売上高や株価によって算定していたが、現在は時価総額で評価するのが一般的になっている。
そのため、インターネットのバブル期にネット系の企業が巧みな情報操作で時価総額を引き上げ、一時的に膨らんだ「仮想的な」企業価値をもとに、業績が振るわない企業を割安に買収し、本物の企業になっていった。
新興のIT企業が自分よりも巨大な老舗の大企業を買収することも可能になった。

まさに、「情報の価値 > モノの価値」が実現したのだ。

そして情報の価値はどんどん高まっている。

最近、ニュースを騒がせているGAFA(Google、Amazon、Facebook、Apple)が巨大企業に成長することができたのは、情報の価値を理解し巧みに操ってきたからだ。

Googleは検索結果の画面に訪問者のニーズに即した広告を配信することで財を成し、Amazonは売れ筋商品の表示や商品のレビュー機能、また利用者の嗜好に応じた関連商品を表示させることによって財を成し、Facebookは利用者の行動を追跡し、嗜好に即した広告を配信することで財を成してきた。Appleだけは少し異なり、ハード・ソフト・情報の3つをバランス良く活用して財を成してきた。

個人においても、情報をうまく活用できている人とそうでない人とで大きな差が出てしまい、二極化が進んでいる。

「情報格差」という言葉があるが、これは単に情報を持っている人と持っていない人の差だけではなく、情報を活用できている人とそうでない人の「収入の差」が生まれてきている。

そして今年の後半から来年にかけて5G(第5世代移動通信)がいよいよ実用化され、情報化の波がさらに加速する。

男は次の次代を「超情報化社会」と呼ぶことにしている。

多くの人が気づいていない、高度情報化社会以降におけるパラダイムとは?

男がここ数年、ずっと懸念していることがある。
それは、多くの人が気づいていない、既に始まっているパラダイムシフトに関連することだ。

例えば、従来からの経営学においては「ヒト・モノ・カネ」の3要素が重要とされてきた。

しかしこれらに関しては既に次のような現象が起きてしまっている。

ヒト・・・
企業の中で最もコストがかかる要素であり、景気が悪化すると真っ先に削減しなければならないが、労働者が法で守られているために簡単に削減ができない。結果的に企業の首を締めてしまっている。
また、今後のAI化が浸透すればヒトすら必要無くなっていく。既に多くのヒトを抱えてしまった企業ほど、身動きが取れずにこの先苦しむことになるだろう。

モノ・・・
情報の売買が行われるようになった時点で、相対的にモノの価値は大きく下がった。モノを扱っている限り、在庫・流通の壁があり、青天井に収益を上げることは不可能。そういう意味ではGAGAの中でAppleだけ異色の存在だと言える。しかし、ファーウェイ問題により米中関係が悪化しているため、Appleの生産能力に大きな影響があり、今後はどうなるかわからない。

カネ・・・
資本力があるほうが有利だとされているが、それは「ヒト・モノが必要不可欠だった時代」の話だ。ヒト・モノが不要もしくは削減することができれば、少資本でも同様の結果を得ることができるようになる。従来は資本力を得るために銀行から融資を受けたり、株式市場から資金調達をしたりしていたが、その代償として「シガラミ」という責任を負うことになる。これは大きなストレスだ。高度情報化社会に入ってから「クラウドファンディング」という新たな資金調達法も誕生したが、これは商品の予約販売やファンからの応援といった要素が強く、資金を集める側と出す側の利害関係が一致しているため、シガラミの少ない資金調達法と言える。

では、男の中ではこれらの概念はどうなっているかというと・・・

ヒト・・・
基本的に雇う必要は無い。システムに投資をして可能な限りビジネスを自動化し、どうしても人間がやらないといけない部分だけ外注化する。

モノ・・・
利益率は良くないし場所の制約が生まれるだけなので基本的に持たない、扱わない。

カネ・・・
ヒト・モノを持たないため経営コストが殆どかからないので銀行から借りる必要はないし、借りるとシガラミと場所の制約が生まれる。

ということだ。

この考え方に基づいて世の中の物事を見直してみると、次のような発想ができるようになる。

例えば、「3大資産」の1つとされる不動産。

今の日本では利回り10%も出れば優良物件とされている。

毎月の家賃収入が10万円、利回りが10%とするとその物件の価格は

10万円 ✕ 12ヶ月 ÷ 5% = 2,400万円

ということになる。

これを銀行融資で「フルローン」にて物件を取得できたとする。

従来の概念では、これは「レバレッジの効いた投資」であり、「不労所得が生まれる良い投資」だと言われてきた。

しかし、男からしてみれば違和感を感じる。

この行為はどうしても、

「毎月10万円の安定収入を作るために、わざわざ銀行から2,400万円も借り入れ、利子を払いながら先々はどうなるかわからない物件の価値を自分が保証しなければならない」

と思えてしまうのだ。

毎月10万円の安定収入を作る方法は、

  • 毎月10万円が入ってくるアフィリエイトサイトを作る
  • 毎月10万円が入ってくる月額会員制の仕組みを作る
  • 毎月5万円のコンサルティング契約を2件獲得する
  • 5,000円のセミナーを毎月20件販売する

というような感じで、幾つも考えつくからだ。
これらに共通していることは、「情報をもとにしたビジネス」だということだ。

しかも、これらを実行するために銀行から2,400万円も借りる必要はない。

不動産の場合、一度入居が決まればそれほど出入りするものではないので、不動産のほうが安定収益になるように思えるが、市況や周辺環境といった外部要因の影響を受けやすい。

一方、情報をもとにしたビジネスは、一見不動産よりも安定的に収益を上げることが難しいように思えるが、外部要因による影響は限りなく少なく、どちらかといえば自己要因による影響のほうが大きい。つまり、自分がきちんと運営していれば安定的に収益化できるのだ。

男は2012年〜2013年にかけてマレーシアとフィリピンに不動産を購入し、現在運用しているけれど、上記のような理由から今はなるべく早く売却したいと考えている。

売りたい時に必ず売れるとは限らないのも、不動産のデメリットだ。

不動産は子孫に相続できるし、住居の保証が得られるため、確かに安心できる側面はある。

しかし、この変化のスピードが早い時代においては、「固定の場所に住み続けなければならない」こと自体がデメリットではないだろうか?

不動産を所有していなくても、毎月安定的な収入が得られる仕組みがあれば、そっちのほうが良いと思わないだろうか?

具体的には、
毎月30万円の家賃収入が得られるマンションを「所有」するのと、毎月30万円の収入が生まれる仕組みを持ち、世界中どこでも好きなところに「賃貸」で住むのとでは、経済的価値としては等価だけれど、ライフスタイルとしてはどちらが魅力的だろうか?

この考え方はなかなか理解できないかもしれない。

が、これからの「超情報化社会」においては、この考え方がスタンダードになっていくと確信できる。

それは、男自身が今まさに「情報資産」を持ち、それを運用することで収入を得ることができているからだ。

従って今月のセミナーにはこのテーマを選択することにした。
そもそも情報資産とは何なのか?
情報資産はどのようにして創ることができるのか?
情報資産からどのようにして収入を得ることができるのか?

といった点について、男がこれまでに実践してきたこと、そして今後やろうとしていることを、一挙公開してみたいと思う。

この概念を理解することができ、今から実践していけば、「老後資金2,000万問題」の悩みは一気に解決するだろう。

本セミナーの内容

第1章:時代の流れは「超」情報化社会へ

  • 情報化社会→高度情報化社会→「超」情報化社会で世の中はどう変わっていくのか?誰が力を持つようになるのか?

第2章:情報がお金になる時代

  • 企業価値の算定方法は「株価&売上高」から「時価総額」にシフト
  • 情報資産を活用して勝ち組になれた企業、そうでない企業
  • GAFA(Google、Amazon、Facebook、Apple)は何で儲けているのか?

第3章:従来の資産と問題点

  • 資産三分法とは?
  • 現金の問題点とこれから
  • 不動産の問題点とこれから
  • 金融資産(株・債権)の問題点とこれから

第4章:高度情報化社会以降における経営のパラダイム・シフト

  • 従来の経営における重要な三要素「ヒト・モノ・カネ」
  • これからの「ヒト・モノ・カネ」はどうなるのか?

ヒト・・・
●●の中で最もコストがかかる要素であり、●●が悪化すると真っ先に削減しなければならないが、●●●が●で守られているために簡単に●●ができない。
結果的に企業の首を締めてしまっている。
また、今後の●●化が浸透すれば●●すら必要無くなっていく。
既に多くの●●を抱えてしまった企業ほど、身動きが取れずにこの先苦しむことになるだろう。

→基本的に雇う必要は無い。システムに●●をして可能な限りビジネスを●●●し、どうしても人間がやらないといけない部分だけ●●●する。

モノ・・・
●●の売買が行われるようになった時点で、相対的に●●の価値は大きく下がった。
●●を扱っている限り、●●・●●の壁があり、青天井に●●を上げることは不可能。

→利益率は良くないし場所の制約が生まれるだけなので基本的に持たない、扱わない。

カネ・・・
●●力があるほうが有利だとされているが、それは「ヒト・モノが必要不可欠だった時代」の話だ。
ヒト・モノが不要もしくは削減することができれば、少●●でも同様の結果を得ることができるようになる。
従来は●●力を得るために●●から●●を受けたり、●●●●から●●●●をしたりしていたが、その代償として「●●●●」という責任を負うことになる。
これは大きなストレスだ。
高度情報化社会に入ってから「●●●●●●●●●●●」という新たな資金調達法も誕生したが、これは商品の●●販売やファンからの●●といった要素が強く、資金を集める側と出す側の●●関係が一致しているため、●●●●の少ない資金調達法と言える。

→ヒト・モノを持たないため経営コストが殆どかからないので銀行から借りる必要はないし、借りると●●●●と●●の制約が生まれる。

  • 最も象徴的なのが、銀行

ヒト・・・優秀な人材
モノ・・・一等地に構えたオフィス
カネ・・・潤沢な資金

  • 銀行の経営悪化の要因
    • ●●●により、●●収入が減少
    • ●●●●●●●●や●●●●●●●の波により支店やATMの利用が減少
    • ●●●●●●●により銀行の需要が減っている
      • ●●●決済の台頭
      • ●●●がATM代わりに
      • ビットコインなどの暗号通貨
      • 「●●スコア」は融資の代替手段に
      • あと5年で銀行の数は半分以下に

第5章:情報資産の概念とは

  • 資産になる情報、資産にならない情報
    • 世の中には情報が溢れている
    • 単なる情報では資産にならない
    • ●●なターゲットに適切な内容が、●●な形で提供される時に、価値が生まれる
  • 情報資産のメリット&デメリット
    • メリット
      • ●●が簡単
      • ●●の概念が無い
      • ●●価値をつけやすい
      • 世界中に一瞬で届けられる
      • 市況などの外部要因の影響を減らすことができる
    • デメリット
      • ●●のリスク
      • ●●で無くなってしまうリスク
      • ●●被害を受けやすい
  • 情報資産を持つとどんなライフスタイルが得られるか
    • 時間と場所の自由が得られる
      男は情報資産をもとにしたビジネスを構築していたので、オーストラリア移住もたったの1ヶ月で実現した
    • 税金対策になる
      ●●に住んで、●●●●に向けてビジネスをすると実は「無税」が実現する
  • 「3つのC」からなる情報資産

①Customer(顧客、見込み顧客)
メールアドレスや住所といった個人情報やSNSアカウントのフォロワーなど、何らかの形で情報を伝達できる相手のこと

②Contents(電子化された情報)
知識や経験を電子化したもの。
代表的なものは文章、音声、動画であり、オンラインコミュニティーといった「環境」も該当する

③Conversion(換金手段)
①Customerに②Contentsを提供することで、収入が生まれる。
この①に②を提供する手段がサービスの説明資料やセールスページやステップメールを使った販売の流れといったこと

  • 個人情報の価値はどのくらい?
  • 個人情報以外に他に情報資産と成りうるものは?
  • あなたが持っている情報資産価値を計算してみよう!

第6章:情報資産運用の概念とは

  • 不動産の運用と比較してみると・・・
    • 外部要因による影響を受けやすい
    • 投資目的だけでなく、住む目的としての不動産の魅力は?
    • 持っているだけで●●が取られる
    • メルボルンの高級住宅街
    • ●●を持つと逆にその●●に縛られる
    • この●●のスピードが早い時代においては、「●●の場所に住み続けなければならない」こと自体がデメリットではないだろうか?
    • 一方、情報資産を使って毎月10万円の収入を得るための方法は幾らでもある
      • 毎月10万円が入ってくる●●●●●●●●●●を作る
      • 毎月10万円が入ってくる●●●●●の仕組みを作る
      • 毎月5万円の●●●●●●●●●●を2件獲得する
      • 5,000円の●●●●を毎月20件販売する
  • 情報資産運用ができるようになると・・・
  • 情報資産運用は高利回り
  • 情報資産運用のバランスシート

第7章:情報資産長者になるためのアクションプラン

  • 現在の各種メディアの評価
  • 男の今後の最新戦略を初公開

講師紹介

平城寿(Hirajo, Hisashi)/1976年宮崎県生まれ

『ITエンジニアのための「人生戦略の」教科書』(マイナビ出版)著者

日本最大級(会員約27万人)のビジネスマッチングサイト『@SOHO』の開発者であり創業者。 

大学卒業後、内定をすべて辞退し半年間起業の道を模索するも断念。消去法で福岡のIT企業に就職し在職中にショッピングカートのレンタルシステムをヒットさせ1年半後に24歳で1度目の独立を果たす。 

フリーランスのITエンジニアとして活動しつつベンチャー企業のCTOを兼任。 大規模システムの経験を積むため26歳で アクセンチュアに就職し 3年間トップ5%の評価を維持する。 

在職中に『@SOHO』を立ち上げ、軌道に乗せて29歳で2度目の独立を果たす。ITエンジニアの独立起業をサポートする 『スーパーエンジニア養成講座』を開講。2万人のメールマガジン読者にアドバイスを行う。その後活動の場を海外に広げ、海外でのノマドスタイルを確立し 『海外ノマド』という言葉を自ら定義し啓蒙活動を行う。 

さらに、業種にとらわれずに独立起業を加速させるための講座 『平城式Facebook』を開講。 一貫して『個人が自己実現をするための事業活動』を行っている。 

 

開催日時

2019年8月31日(土)22時〜24時

※当日都合が合わない方は、当日の動画を後日配布しますので、そのままお申込みください。
※当日の様子を収録した動画のご案内は、開催日から1週間〜10日後が目安となります。

参加方法

参加方法は2パターンあります。

1.zoom参加もしくはコンテンツ購入(120分コンサル付き)19,800円(残り5名!

  • zoomにて当日オンタイムにセミナーを視聴いただくことができます。
  • セミナー動画、音声、マインドマップを入手することができます。
  • 後日120分の個人コンサルティングを受けることができます。(コンサルティングはオンライン会議システムzoomを使います。)
  • 19,800円で購入できるのは残り5名です。それ以降は29,800円でのご提供となります。

2.zoom参加もしくはコンテンツ購入(コンサルなし)3,000円

  • zoomにて当日オンタイムにセミナーを視聴いただくことができます。
  • セミナー動画、音声、マインドマップを入手することができます。

お申込期限

  1. コンテンツ購入(120分コンサル付き)19,800円
  2. コンテンツ購入(コンサルなし)3,000円
    ※3,000円で購入可能なのは2019年9月1日(日)の24時です。それ以降は9,800円での提供となります。

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